2026/01/19住宅性能全般

2027年から住宅性能の基準はどう変わる？GX ZEH時代に「今建てる人」が有利と言える理由

「GX ZEH（ジーエックス・ゼッチ）」という言葉を、最近よく見聞きするようになりました。

住宅業界の情報を追っている方であれば、「2027年からZEHの考え方が変わるらしい」「これからはGX ZEHが基準になるらしい」といった話を、一度は耳にしているかもしれません。

ただし、注意したいのは、GX ZEHは補助金制度の名称ではないという点です。

GX ZEHとは、国が示している「これからのZEHの性能水準の方向性」を示す概念であり、補助金はその水準を普及させるために、年度ごとに別途設計されます。

この記事では、GX ZEHという言葉が生まれた背景から、すでに公表されている2026年度の補助制度との関係、そして「GX ZEHを待つべきか、それとも今建てるべきか」という判断について、制度と住宅性能の両面から整理していきます。

そもそもZEHとは何だったのか

ZEHとは、「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略称で、住宅の断熱性能を高め、省エネ設備を導入し、さらに太陽光発電などの再生可能エネルギーを組み合わせることで、年間の一次エネルギー消費量を実質ゼロ以下にすることを目指した住宅です。

国は2010年代半ばからZEHの普及を本格化させ、補助金制度を通じて多くの住宅をZEH化してきました。
その結果、ZEHという言葉自体は広く知られるようになり、「省エネ住宅＝ZEH」という認識も一般化しました。

一方で、ZEHの普及が進むにつれて、制度上のZEHと、実際の住み心地との間にギャップがあることも明らかになってきました。

「ZEHなのに寒い・暑い」が起きてしまった理由

ZEHは制度上、「一定の基準を満たしていれば認定される」仕組みです。そのため、ある程度の断熱性能（断熱等級５）と太陽光発電・省エネ設備を組み合わせれば、ZEHとして成立してしまいます。

たとえば、日本のZEH基準における断熱性能（断熱等級５）は、東京・横浜・大阪等の省エネ地域区分6地域では、UA値0.6以下とされています。

しかしこの水準は、国際的に見ると、諸外国の割いて基準を満たしていないレベルであることは認識しておくべきでしょう。

以下の図は、国土交通省のホームページに出ているもので、住宅の断熱性能基準の国際比較です。

横軸の暖房デグリーデーというのは、ざっくりいうと、冬に暖房が必要な程度です。
なので、冬の寒さが同じくらいの地域で括って、断熱性能の基準を比較したものです。

このなかで、赤枠が日本では省エネ地域区分で６地域という、東京・横浜・名古屋・大阪・福岡が含まれる温暖な地域です。

一番上が、やっと2025年４月から新築住宅に義務付けられた省エネ基準の断熱性能で、６地域の場合は、UA値は0.87です。

それで、日本では省エネ住宅として補助金ももらえるZEHの断熱性能の基準は、0.6です。

それに対して、他の国々の６地域と同じ寒さの地域の断熱性能の基準は、韓国は0.54、スペインは0.51、カルフォルニア州は0.42、イタリアは0.40なんですが、同程度の冬の気候条件の国と比較すると、日本の省エネ基準はもちろんZEH基準も緩い基準であることがわかると思います。
さらに重要なのが、ZEHには気密性能の基準が存在しないという点です。
諸外国では、気密性能についてもかなり厳しい基準が設定されています。

それに対して、日本では、どれだけ隙間の多い住宅であっても、断熱材と太陽光で一次エネルギー収支が合えば、ZEHとして認定されてしまいます。

ちなみに、気密性能は、図面から計算で求めることはできず、写真のような気密測定を行うことが必要です。

残念なことに、日本では気密性能に関しての基準すら定められていません。

そのため、気密測定を全棟で実施しているハウスメーカー・工務店は非常に限られているのが実情です。
その結果、「補助金を使ってZEHにしたのに、冬は寒く、夏は暑い」「光熱費は下がったが、快適とは言えない」という住宅が一定数生まれてしまいました。

GX ZEHが生まれた背景

こうした反省を踏まえ、国は次の段階として「GX（グリーントランスフォーメーション）」の考え方を住宅分野にも本格的に取り入れ始めました。

GXとは、化石燃料中心の社会構造を、再生可能エネルギーを軸とした構造へ転換していく国家的な取り組みです。
その中で住宅分野は、エネルギー削減効果が大きく、かつ国民生活への影響が大きい重要分野として位置付けられています。

GX ZEHは、このGXの流れの中で示された、従来のZEHを一段引き上げた次世代のZEH像だと考えると理解しやすいでしょう。

GX ZEHの特徴と、見落とされがちな注意点

GX ZEHでは、従来のZEHよりも高い断熱性能が前提となり、方向性としては断熱等級6以上が想定されています。
加えて、太陽光発電だけでなく、蓄電池や高度エネルギーマネジメント（HEMS等）を組み合わせ、エネルギーを「作る・貯める・使う」住宅が目指されています。

ただし、ここでも重要な注意点があります。

GX ZEHにおいても、あいかわらず気密性能は要件には含まれていません。

断熱等級6という高い断熱性能を求めながら、気密性能を評価しないという住宅は、バランスを大きく欠いています。

そのため、GX ZEH水準の家を建てる場合は、施主自身が、気密測定を全棟で実施している工務店やハウスメーカーを選ぶことが非常に重要になります。

GX ZEHと補助金の関係を整理する

GX ZEHと補助金は、しばしば混同されがちですが、役割は異なります。

GX ZEHは、2027年以降を見据えた住宅性能の方向性であり、補助金はその性能水準を市場に普及させるための政策手段です。

2025年度には「GX志向型住宅」として最大160万円の補助が設定されました。

そして、2026年度には、すでに公表されているとおり、「みらいエコ住宅2026事業」において、GX志向型住宅相当の性能に対して110万円（寒冷地では125万円）の補助が用意されています。（別記事参照：リンク設定）

補助額が減少していることは、「性能要求が緩くなった」という意味ではありません。
むしろ、GX ZEH水準の住宅が特別な存在ではなく、徐々に標準になりつつあることを示しています。


 

「GX ZEHを待つ」ことは得なのか？

「それなら、GX ZEHが本格化する2027年を待った方がいいのでは」と考える方もいるでしょう。
しかし、その判断は必ずしも有利とは限りません。

補助金は、普及初期ほど手厚く、普及が進むにつれて縮小されるのが基本です。

実際、2025年度から2026年度にかけても、補助額はすでに下がっています。

一方で、建築コストは、資材費・人件費ともに上昇傾向が続いています。
つまり、「待てば安くなる」状況ではなく、補助金は減り、建築費は上がるという構図が続いています。

このため、同じ性能水準の住宅を建てるのであれば、早く建てた方が総コストを抑えやすいというのが現実的な判断になります。

まとめ

GX ZEHは、これからの住宅の「あるべき姿」を示す重要な指標です。
ただし、GX ZEHが制度として始まる2027年度を待つこと正解とは限りません。

重要なのは、
・これから標準になる性能水準を正しく理解し
・現行の補助制度を無理のない範囲で活用し
・施工精度（特に気密）をきちんと確保すること

この条件を満たせるのであれば、今建てることは合理的で、将来に対しても有利な選択だと言えます。

制度の名前や補助金額に振り回されるのではなく、住宅の中身＝性能と施工品質を見ること。
それが、GX ZEH時代を見据えた、後悔しない家づくりにつながります。