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2024/10/10

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知ってると安心!耐震性能の基礎知識
こんにちは、住まいるサポートの木野です。

10月に入っても暑い日が続いたり、かと思ったら曇りや雨でいきなり涼しくなったり。
季節外れの暑さやゲリラ豪雨などの異常気象に出くわすたび、私たち人間の力が及ばない自然の威力を感じています…!

思い返せば、今年の元旦には最大震度7の能登地震がありましたね。
そして8月には九州地方で最大震度6弱の地震が起こり、「南海トラフ地震の発生する可能性が高まっている」という報道がさかんに行われていました。
夏休みシーズンということもあり、帰省や旅行を迷ったり、なんだか落ち着かない日々を過ごした方も多かったのではないでしょうか?


日本に暮らす限り、残念ながら地震と無関係でいることはできません。
日本の住宅の耐震性能は、そのまま「家族の安全」につながります。


今回は、住まいの耐震性能に関連した用語や知っておくと安心できる住まいづくりの耐震知識について、ご紹介します。
皆さんの建てる住まいや今の住まいの耐震について、家族が安心安全に暮らせる場所になっているか考えるきっかけにしていただければと思っています!


ぜひブログの内容をぜひチェックしてください。



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住まいるサポートとは…

全国で約180社の工務店やハウスメーカー、リフォーム会社と提携。
断熱・気密にこだわった高性能な住宅会社とお客様をお繋ぎする
日本で唯一のマッチングサービスを提供している会社です。
(住宅会社のご紹介は無料で行っています。)
 https://sml-support.com/lp

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①耐震基準(新/旧)


耐震基準とは、建築基準法という法律で定められている基準です。

例えば、今から新しく住まいを建てるのであれば、「新耐震基準」を満たす住宅を建てる必要があります。
この新耐震は1981年に施行されているので、それ以降に建てられたものは、新耐震に対応しているということになります。(正確にお伝えすると、建築確認日が1981年6月1日以降の建物が新耐震に対応しています。)

 
一方、「旧耐震基準」ですが、中古物件をご覧になっている方は、よく耳にされているかもしれません。
1981年6月より前に建てられた建物は、旧耐震の基準が採用されています。
もし1981年以前に建てられた中古住宅の購入を検討されているのであれば、耐震診断を受けることをおすすめします。
この診断を受けることで、新耐震基準で耐震性の有無を確認することができますので、安心して住まいづくりを進めることができますよ。
 

まずは、新耐震と旧耐震という2つの基準があることを覚えておいてくださいね。




②耐震等級(1/2/3)






新耐震/旧耐震とは別に、現在の新築建築物には「耐震等級」という基準があります。

こちらは「住宅の品質確保の促進等に関する法律」(品確法)で定められているものです。先ほどの耐震基準を数字でよりわかりやすくしたものと考えるとわかりやすいかと思います。


「耐震等級1」は、現在の建築基準法が要求している耐震性能となるので、新耐震に対応していることになります。また、耐震等級1は、震度6強から7程度に対して倒壊・崩壊しない耐震性があることを示しています。

倒壊や崩壊しないという言い方をすると、「家がまったく壊れない」というイメージを持たれるかもしれませんが、それは誤解です。
あくまでも「震度6強から7程度の地震が起きたとき、住宅内にいる人が避難できる耐震構造を保持している」ことを基準にしているので、倒壊を免れたとしてもそのあと住み続けられる状態であるかは、各住宅の状況次第になります。
建築基準法では、建物の倒壊・崩壊により、地震による死亡事故が起きないようにするための基準を定めているものなのです。大規模な地震で、倒壊・崩壊はしないが、半壊等の可能性はある耐震性能ということを覚えておきましょう。

補足ですが、
耐震等級2になると、耐震等級1の1.25倍の耐震性、
耐震等級3になると、耐震等級1の1.5倍の耐震性能を有しています。

 

ちなみに、2016年に起こった熊本地震では「最大震度7の地震が2回観測された益城町で、耐震等級3の住まいはほぼ被害がなかった」ということが、国土交通省のから報告されています。
耐震等級3の水準の高さを感じられる事例ですね!



https://www.mlit.go.jp/common/001155087.pdf


耐震等級3“相当”という表現に、要注意!!

工務店やハウスメーカーによっては、「耐震等級3”相当”」というあやふやな表現を使用している場合があります。皆さん、これには要注意です!

耐震等級3の場合、地震保険が50%割引になるなど、様々なメリットがあります。
ただし、そのためには、第三者機関(住宅性能評価機関)による認定が必要になります。
当然ですが、第三者機関に依頼するということはその分コストがかかりますので、「性能的には耐震等級3レベルだが、第三者認証を取っていない」というケースがあるのです。

「相当」という表現では、実態として耐震等級3の基準を満たしているのか?怪しい部分がありますので、十分に注意してくださいね。


③直下率



直下率という言葉を知っていますか?
あまり聞いたことがないかもしれませんが、直下率とは、2階建ての場合「1階と2階の柱の位置や壁の位置がどれくらい一致しているか」を示した割合のことです。
 

直下率の高さは、耐震性能にそのまま直結します。
住宅の耐震について知識のない方が設計を行う場合、まず間取りを作成して、そのあと耐震性能を満たすというアプローチになります。
この順番では、余分な駆体の強化が必要になるなど、本来であれば不要だったはずの追加コストが発生してしまいます。

最近は、耐震性能3の住まいづくりを希望される方が増えていますので、設計時から直下率の高い間取りづくりを行えることが好ましいですね。耐震性能に知識のある担当者の方であれば、間取りづくりの段階から直下率を考慮したものを提案してもらえます。

不要な追加コストを減らせますので、ぜひこのポイントも覚えておいてください。




④構造用面材

以前のほとんどの住宅では、画像左側の筋交いという方法で、住まいが建てられていました。
四角形は地震があったときに潰れやすい形状のため、そこへ斜めに木材を交差させているのが筋交いです。
 
おすすめしたいのは、右側の構造用面材です。
費用は若干上がってしまいますが、筋交いと比較して①断熱性能が高い、②接合部の緩みが発生しないため、竣工時の耐震性能が維持されやすいというメリットがあります。

最近は、構造用面材を採用される方の比率が増えているなという印象がありますので、ぜひ検討してみてください。



⑤劣化対策

「耐震性能にこだわった住まいが完成したので、もう安心!何があっても大丈夫!」

ついこのように考えてしまいがちですが、忘れていけないのは劣化対策です。
住まいの耐震性能は、年月が経つにつれて劣化していくため、何もしないまま竣工時の性能を保ち続けることはできません。

 劣化対策の中でも、特に重要なのが壁内結露を起こさないことです。
(見えない壁の内側にできる壁内結露について詳しく知りたい方は、ぜひこちらのブログもチェックしてください。)


壁の中に結露が発生することで、木を腐らせる菌やシロアリが発生する可能性を高めてしまいます。

結露対策をすることで耐震性能の劣化を防ぐことができますので、「建てたあとには劣化対策が必要だ」ということもぜひ覚えておいてくださいね。




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いかがだったでしょうか?日本で暮らす限り、切っても切り離せない地震との関係。
家族みんなが安心して暮らすために、耐震性能を高めた住まいづくりはとても大切です。
「安心安全に過ごせる住まいを建てたい!」と思われた方は、高性能な住まいの専門家である住まいるサポートへお気軽にご相談ください。

住まいるサポートは、全国で約180社の工務店やハウスメーカー、リフォーム会社と提携しているため、断熱・気密にこだわった高性能な住宅会社を無料でご紹介することができます。
オンライン相談も受け付けていますので、お気軽にお問い合わせください。
https://sml-support.com/lp



YouTubeチャンネルや書籍もありますので、気になるテーマをのぞいてみてくださいね。

📙【第8回】はじめての住まいづくり講座 耐震性能の基礎知識


📙元気で賢い子どもが育つ! 病気にならない家――健康にも家計にもやさしい『高性能な』住まいづくり大全

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